組織・対話・信頼

傍観者効果とは?「人が多いほど誰も動かない」を、105件のメタ分析と219件の監視カメラ映像で確かめる

会議のあと、共有フォルダのファイルが壊れていることに気づきました。ほかの人も気づいているはずです。それでも、だれも担当者に連絡しません。「だれかが言うだろう」と、全員が思っているからです。

社会心理学では、この現象を傍観者効果(Bystander Effect)と呼んできました。「人が多いほど、だれも助けない」という通説です。ただ、この通説の出発点になった有名な事件は、のちに記録の読み直しが行われています。実験の数字も、街中の映像とは向きが違って見えます。

この記事では、105件の実験、219件の監視カメラ映像、職場に近いメール実験を順にたどります。会議や職場で「責任が宙に浮く」場面に悩む、経営者・リーダー・登壇者に向けた記事です。

傍観者効果とは?人が多いほど行動しにくくなる現象です

傍観者効果とは、周りに人が多いほど、一人ひとりが助けや行動を起こしにくくなる現象です。社会心理学者のダーリー(John Darley)とラタネ(Bibb Latané)が、1968年の実験で示しました。

実験では、学生が個室でヘッドホン越しに話し合いに参加しました。途中で、参加者の一人が発作を起こしたような声が流れます。この声は録音でした。参加者は、聞いている人数が自分を含めて2人、3人、6人のどれかだと信じていました。

発作の声が止まるまでの約125秒間に通報した人は、2人組で85%、3人組で62%、6人組で31%でした。通報までの平均時間も、52秒、93秒、166秒と延びています。

図1|発作の通報率は、聞こえる人数が増えるほど下がった100%50%0%85%2人組他の聞き手 0人平均52秒で通報62%3人組他の聞き手 1人平均93秒で通報31%6人組他の聞き手 4人平均166秒で通報発作の声が止まる約125秒までに通報した割合。各条件の人数は13〜26人。
図の読み方:条件ごとの人数は少なく、数字は目安です。それでも、人数が増えるほど通報が遅れ、減る向きははっきり出ました。

注意したい点があります。条件ごとの人数は13〜26人と少なく、半世紀以上前の研究です。それでも、方向性は後の研究でも繰り返し確かめられてきました。

また、社会的責任感などの性格尺度は、助ける速さや有無をほとんど予測しませんでした。著者らは、冷たい人だから動かないのではなく、状況が行動を左右すると考えました。

なぜ人が多いと動かなくなるのですか?責任の分散が主な説明です

ダーリーとラタネが主な理由に挙げたのは、責任の分散(Diffusion of Responsibility)です。ほかにも見ている人がいると、責任も非難も分け合う形になります。「自分でなくても、だれかが動くだろう」と考えやすくなります。

図2|責任の分散:人数が増えると「自分の分」が薄まる自分だけが気づいているほかにも気づいていそう責任は、ほぼ自分ひとり責任は、人数ぶんに薄まる(「だれかが動くだろう」)※ダーリーとラタネの説明を整理した概念図です。責任の感じ方を数値で測ったものではありません。
図の読み方:行動できない理由は、冷たさではなく「責任を分け合っている感覚」にある、というのが1968年の論文の見方です。

別の仕組みもあります。ほかの人が動かないのを見て、「大したことではないのだろう」と判断してしまう現象です。この仕組みは、多元的無知の解説記事で詳しく扱いました。

「38人の目撃者が見殺しにした」は本当ですか?

当時の記録とは、かなり違っていたことがわかっています。傍観者効果の研究は、1964年3月のキティ・ジェノヴィーズ事件をきっかけに広がりました。ニューヨークで女性が襲われ、亡くなった事件です。

ニューヨーク・タイムズ紙は、38人が30分以上も見ていたのに、だれも警察を呼ばなかったと報じました。この話は、長く教科書の定番になりました。

2007年、マニング(Rachel Manning)、レヴァイン(Mark Levine)、コリンズ(Alan Collins)は、裁判記録などを調べ直しました。わかったことは次のとおりです。

  • 裁判で証言した目撃者は5人で、二人が一緒にいる場面を見た人は3人でした。
  • 当時の検察官補は、実際に状況を見ていた人は6人前後だったと述べています。
  • 38人のリストは、公表されたことがありません。
  • 刺される場面を見たと証言した人は、裁判にいませんでした。
  • 2回目の襲撃は階段室で起き、裁判の証人のだれからも見えない場所でした。
  • 住民の叫び声で、犯人は最初の襲撃のあといったん立ち去りました。
  • 通報したとする証言もあり、警察が着いたとき、ジェノヴィーズさんはまだ生きていました。

研究チームが調べた心理学の教科書10冊は、すべてこの事件を取り上げていました。そして、すべてが「だれも通報しなかった」という印象を与えていたそうです。

ただし、これは実験結果が誤りだという意味ではありません。ダーリーとラタネの実験は、事件とは別に行われました。当時の記録には、いまも不明な点が残ります。言えるのは、広まった「38人」の語りが、実際より単純だったということです。

105件のメタ分析は、傍観者効果をどこまで支持していますか?

傍観者効果は確かに存在しますが、大きさは小さめから中程度で、場面によって弱まります。

フィッシャー(Peter Fischer)らは、2011年にこの分野の研究を統合しました。メタ分析(複数の研究の結果を統合し、全体の傾向を数値で示す方法)です。対象は1960年代から2010年までの105件の効果量で、参加者は7,700人を超えます。

全体の効果量は g=−0.35 でした。効果量 g は、条件間の差の大きさを表す指標です。目安として、0.2が小、0.5が中、0.8が大とされます。マイナスは、人がいると助ける確率が下がる向きを示します。

つまり、「人が多いと必ず動かない」ほど強い法則ではありません。傍観者効果は、条件によって弱まります。

場面の条件 傍観者効果の強さ
危険がはっきりした緊急事態 弱まる
加害者がその場にいる 弱まる
助けるのに身体的な危険やコストがある 弱まる
周りの人が見知らぬ人ではない 弱まる
周りが男性だけである 弱まる
周りが本物の参加者である(サクラや画面上の存在ではない) 弱まる

表の出典はFischerら(2011)の要旨です。著者らは、危険がはっきりした場面では、危険を早く正確に認識でき、興奮が高まり、助けやすくなると説明しています。

街中の実際の事件では、人が多いと助けないのですか?

いいえ。監視カメラ映像の分析では、むしろ人が多いほど介入が起きやすい傾向でした。

フィルポット(Richard Philpot)らは2020年に、実際の路上のけんかや暴力の映像を調べました。アムステルダム、ケープタウン、ランカスターの3都市で、映像1,225本から条件に合う219件を選んでいます。

少なくとも1人が介入した事件は、約91%(90.9%)でした。1件あたりの平均は、居合わせた人が16.3人、介入した人が3.8人です。止めに入る、間に立つ、なだめる、被害者を気づかうといった行動を、介入として数えています。

人数との関係も調べられました。居合わせた人が1人増えるごとに、介入が起きるオッズ(ある出来事の起こりやすさを比で表した値)が約1.10倍になりました。95%信頼区間(真の値が入っていると推定される範囲)は1.03〜1.18で、1を下回りません。

図3|実験と街中の映像では、人数の効果の向きが逆に見える実験・メタ分析(105件)街中の監視カメラ映像(219件)人数が増える → 助ける確率は下がる効果量 g=−0.35人数が増える → 介入の確率は上がるオッズ比 1.10(1人増えるごと)考えられる違い①:危険がはっきりした場面ほど、傍観者効果は弱まる(Fischer ら, 2011)考えられる違い②:片方は実験、もう片方は観察。測っている指標も異なる
図の読み方:矛盾というより、場面と測り方が違う研究です。同じ物差しで直接比べることはできません。

この結果は、先ほどのメタ分析と矛盾するとは限りません。危険がはっきりした場面では、傍観者効果が弱まるとされていたためです。ただし、実験と観察は別の研究です。数字を直接比べることはできません。

この研究にも限界があります。映像には音声がなく、言葉による介入は数えられていません。撮影場所は繁華街が中心です。相関を見た研究なので、人数が介入を増やしたとまでは言えません。

職場やオンラインでも、傍観者効果は起きますか?

起きる可能性を示す研究があります。ただし、職場で直接検証した研究は多くありません。

ブレア(Blair)らは2005年に、メールを使った実験を行いました。学生を装った人物が、大学図書館のウェブアドレスを教えてほしいと、400人にメールを送りました。受信者には、同じ依頼がほかに0人、1人、14人、49人に届いていると伝えています。

返信率は、自分だけの場合が38%、ほかに1人で33%、14人で14%、49人でも14%でした。0〜1人の群は36%、14〜49人の群は14%です。ただし、減り方は人数に比例せず、14人と49人は同じでした。

図4|同じ依頼でも、宛先が増えると返信は減った40%20%0%38%自分だけ38/100通33%ほかに1人33/100通14%ほかに14人14/100通14%ほかに49人14/100通返信率。メール400通(各条件100通)、オンライン講座の大学院生が対象。
図の読み方:1人と2人では差が小さく、14人と49人では同じでした。減り方は人数に比例していません。

オンラインの知識共有グループを調べたフェルペル(Voelpel)らの2008年の研究でも、グループが大きいと反応の質が下がる傾向が報告されています。非常に大きなグループでは、抑制がまた弱まる可能性も示されています。

ただし、どちらも対象は学生や特定のオンライン集団です。依頼の内容も軽いものでした。自社のチームにそのまま当てはまるとは限りません。

責任を宙に浮かせないために、明日から何をすればよいですか?

依頼を「全員宛て」にせず、一人の名前と期限を書くことです。責任の分散という理論と、上のメール実験から導ける対策です。

  1. 依頼は個人宛てにします。チャットやメールの宛先に、全員を並べません。
  2. 担当者の名前と期限を、議事録や依頼文に書きます。
  3. 「気づいているけれど言っていない」を、話してよい場にします。心理的安全性の考え方が土台になります。
  4. 共同作業では、確認の分担を決めます。全員で見ると、だれも見ない状態になりやすいためです。社会的手抜きの記事で扱いました。
  5. 会議では、先に書いてから話す形も有効です。発言の順番待ちが減ります。ブレーンライティングの記事もあわせてご覧ください。
図5|全員宛ての依頼と、名指しの依頼Before:全員宛てAfter:名指し+期限【全員宛て】資料の最終確認、お願いします。(担当・期限の記載なし)@佐藤さん資料の最終確認をお願いします。金曜17時まで。終わったら一言ください。宛先:チーム12人担当:なし 期限:なし→ 全員が「だれかがやる」と考える宛先:1人担当:佐藤さん 期限:金曜17時→ 責任の持ち主が1人に決まる※職場での効果を直接測った研究は確認できていません。理論と実験からの応用例です。
図の読み方:変えたのは宛先・担当・期限の3点だけです。依頼の内容そのものは同じです。

これらは理論と上の研究からの応用です。職場で効果を直接測った研究は、確認した範囲では見つかっていません。まず小さな依頼で試し、返信の速さが変わるかを確かめてみてください。

組織の意思決定や責任分担の設計でお困りの場合は、社外CSOのページもご覧ください。

よくある質問

傍観者効果は、誰にでも起きますか?

起こりうる現象ですが、必ず起きるわけではありません。メタ分析の全体効果は g=−0.35 と小さめから中程度です。危険がはっきりした場面や、周りが顔見知りの場面では弱まります。

キティ・ジェノヴィーズ事件の話は、作り話ですか?

事件自体は実際にありました。ただ、「38人が見ていて、だれも通報しなかった」という広まり方は、裁判記録と食い違います。実際に様子を見た人は6人前後だったとされます。

人が多いと、助ける確率は本当に下がりますか?

実験では下がる傾向があります。一方、路上の監視カメラ映像では、人が多いほど介入が起きやすい傾向でした。場面と測り方が違うため、一つの数字で語ることはできません。

職場でいちばん手軽な対策は何ですか?

宛先を1人にして、担当と期限を書くことです。理論上の応用で、職場での効果を直接測った研究は確認できていません。まず小さな依頼で試すのが現実的です。

まとめ:「だれかが」を「だれが」に変えましょう

傍観者効果は、実験でもメタ分析でも確かめられています。ただし、効果は小さめから中程度で、危険が明らかな場面や顔見知りの場面では弱まります。有名な38人の話は、記録と食い違っていました。

職場で責任を宙に浮かせないためには、「だれかが」を「だれが、いつまでに」に変えることが出発点です。次の依頼から、名前と期限を一つずつ書いてみてください。

出典

  • Darley, J. M., & Latané, B. (1968). Bystander intervention in emergencies: Diffusion of responsibility. Journal of Personality and Social Psychology, 8(4), 377–383. https://doi.org/10.1037/h0025589
  • Fischer, P., Krueger, J. I., Greitemeyer, T., Vogrincic, C., Kastenmüller, A., Frey, D., Heene, M., Wicher, M., & Kainbacher, M. (2011). The bystander-effect: A meta-analytic review on bystander intervention in dangerous and non-dangerous emergencies. Psychological Bulletin, 137(4), 517–537. http://doi.org/10.1037/a0023304
  • Philpot, R., Liebst, L. S., Levine, M., Bernasco, W., & Lindegaard, M. R. (2020). Would I be helped? Cross-national CCTV footage shows that intervention is the norm in public conflicts. American Psychologist, 75(1), 66–75. https://doi.org/10.1037/amp0000469
  • Manning, R., Levine, M., & Collins, A. (2007). The Kitty Genovese murder and the social psychology of helping: The parable of the 38 witnesses. American Psychologist, 62(6), 555–562. https://doi.org/10.1037/0003-066X.62.6.555
  • Blair, C. A., Thompson, L. F., & Wuensch, K. L. (2005). Electronic helping behavior: The virtual presence of others makes a difference. Basic and Applied Social Psychology, 27(2), 171–178. 論文PDF(ECU心理学部サイト)
  • Voelpel, S. C., Eckhoff, R. A., & Förster, J. (2008). David against Goliath? Group size and bystander effects in virtual knowledge sharing. Human Relations, 61(2), 271–295. https://doi.org/10.1177/0018726707087787
  • Gansberg, M. (1964, March 27). 37 who saw murder didn’t call the police. The New York Times.(URL未確認のためリンクなし。報道内容はManningら(2007)の記述に基づく)

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この記事を書いた人

伸

村中 伸滋 伸滋Design 代表

「伝わる」を科学するプレゼンテーションデザイナー / 外部CSO。認知科学・行動経済学・神経科学の知見をコミュニケーション設計に応用し、経営層の戦略プレゼンから学会発表・研究費申請書まで支援。国際学術誌 ChemPhotoChem の表紙アート採用、大学学長の国際連携プレゼンテーション制作支援などの実績。

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