伝わる資料の社内研修｜経営者・人事・営業責任者の方へ
社員の資料の出来が、
人によってバラバラ。
提案書も報告書も、作る人によって品質も時間も違う。上司の赤入れが毎回同じ。それは個人のセンスの問題ではなく、社内に「伝わる型」がないからです。2,700本以上の資料を作ってきた博士が、御社の実際の資料を使って、半日で「型」を身につけてもらいます。
人材開発支援助成金の対象になる場合があります。無料相談のときにお調べします。
こんな状況はありませんか
資料づくりの悩みは、「センス」ではなく「型がない」ことから起きています
提案資料の品質が、担当者次第
できる人の資料は通り、そうでない人の資料は通らない。会社として同じ提案をしているのに、結果が人で変わります。
資料づくりに時間がかかりすぎる
1本の提案書に何日もかかり、残業の原因になっている。構成の型がないので、毎回ゼロから考えています。
上司の赤入れが、毎回同じ
「結論が最後」「何が言いたいか分からない」。同じ指摘を繰り返すのは、指摘の中身が社内で言語化されていないからです。
研修を受けても、現場で使われない
一般的なプレゼン研修は、自社の資料と結びつきません。学んだことを翌日の仕事で使えないと、1か月で元に戻ります。
研修の特徴
御社の「実際の資料」を、その場で作り直す
伸滋Designの研修は、一般論の講義ではありません。事前に御社の提案書・報告書を3本お預かりし、研修の中で「伝わる9つの型」を使って受講者自身が作り直します。研修が終わった時点で、翌日から使える資料と、社内の共通言語が手元に残ります。
型の根拠は認知科学です。「結論を先に」「一枚一メッセージ」といった原則を、なぜそうすると伝わるのかの理由とセットで学ぶので、応用が利きます。
研修で手に入るもの
半日で、社内に残る4つのもの
提案・報告・説明など、用途別の構成テンプレート。PowerPointのひな形としてお渡しします。
お預かりした3本を研修内で作り直したもの。社内の「お手本」として使えます。
上司が赤入れするときの観点を15項目に言語化。指摘が属人化しなくなります。
研修後30日間、受講者が作った資料をLINEまたはメールで添削します（各自3回まで）。
実績
企業・大学・自治体で、40回以上の登壇
経営者向けセミナー、大学の研究者向けワークショップ、BNIなどの経営者コミュニティで、「伝わる」をテーマに登壇してきました。研修の内容は、2,700本以上の資料制作と、250社以上の支援から抽出した、現場で使える型だけに絞っています。
担当者
作る側と、評価する側。両方の席を知っています
村中 伸滋
伸滋Design代表｜プレゼンテーションデザイナー・社外CSO｜博士（理学）
東京大学大学院で博士（理学）を取得後、京都リサーチパークの産学連携コーディネーターとして500件以上の提案を審査・調整する側に立ち、その後ロボット分野のスタートアップを創業してCEOとして自ら提案する側に。現在は中小企業9社の社外CSOとして、社員の資料づくりの標準化と、AIを使った資料制作の仕組み化を担当しています。
料金
固定価格。人数は20名まで同額です
- 半日の内容＋受講者それぞれの資料を1本ずつ作り直し
- AIを使った資料のたたき台づくりも実習
- 研修後30日間のフォロー添削
- 初月に1日研修、以降は月1回のレビュー会（2時間）
- 社内の資料を毎月5本まで添削
- 社内マニュアルの整備まで
交通費は実費（京都・大阪・滋賀は無料）。オンライン開催も可能です。人材開発支援助成金の申請は御社側で行っていただきますが、必要書類はご用意します。
進め方
無料相談から研修当日まで、4ステップ
いまの資料の課題と、受講者の顔ぶれをうかがいます。研修が合わない場合は率直にお伝えします。
御社の提案書・報告書を3本お預かりし、研修用のビフォー・アフターを準備します。
講義は3割、手を動かす実習が7割。受講者自身が自社資料を作り直します。
研修後に作った資料を添削し、型が定着するところまで見届けます。
手順の写真はサービス内容を説明するAI生成のイメージです。
よくあるご質問
お申し込みの前に
PowerPointが苦手な社員でも参加できますか？
できます。研修で扱うのは操作ではなく「構成」です。手書きのラフでも型は身につきます。
営業部門以外でも効果はありますか？
あります。報告書・議事録・社内提案・採用説明など、「誰かに読んでもらう文書」すべてに同じ型が効きます。
人数が20名を超える場合は？
2回に分けて開催するか、1回あたりの追加料金でお受けします。無料相談でご提案します。
助成金は使えますか？
人材開発支援助成金の対象になる場合があります（2026年度まで対応）。要件は無料相談のときにお調べします。
オンラインでもできますか？
できます。実習はオンラインでも同じ形で行えます。京都・大阪・滋賀は訪問も可能です。
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